ネットより噂の早い町！田舎のトンデモ企業再生
私が公庫を退職してから10年が経過しました。当時の案件には、今でもそのまま話せないことがあります。ですので、このシリーズでは企業名や細かな設定を変え、話せない部分には嘘を混ぜています。実話が六、作り話が四。そういう「実録もの」として読んでいただければと思います。今回お話しするのは、岐阜県の飛騨高山にあった食品卸売会社の話です。会社名は「さんまち商店」としておきましょう。もちろん仮名です。
社長が失踪した！
さんまち商店は、高山市内のスーパーや小売店に食品を卸している会社でした。乾物を中心に扱っていましたが、それだけではなく食品全般を取り扱う、いわゆる地域の総合食品卸売業者です。ところが、長年の業績不振から資金繰りが悪化し、金融機関への返済もすでに遅延していました。そして、とうとう手形の決済ができなくなりそうになったところで、何と社長が失踪してしまったのです。私のところに案件が回ってきたのは、まさにそのときでした。
岐阜支店「あのー、社長が行方不明なんですけど」 私「連帯保証人を逃がすなボケ！（意訳）」
社長が失踪した会社というのは、なかなか厄介なものです。企業としての意思決定が出来なくなりますし、連帯保証人としての責任履行も難しくなります。ただ、こういう場合、弁護士と連絡だけは続けているケースが多く、実際には破産の準備を進めているというケースも多いので、まずは誰か弁護士に相談していないか、親戚で居場所を知っている人はいないかといった事を想定し、準備を進めていました。
ところが、初回調査までに事態が急変しました。何と、残った役員が取引先と交渉し、手形のジャンプに成功したのです。手形のジャンプとは本来なら決済できない手形について、取引先にお願いして支払いを先延ばしにしてもらうものです。そして、失踪したはずの社長も戻ってきて、「何とか会社を立て直したい」と言い始めました。とりあえず死んでなくてよかったです。
もっとも、社長が戻ってきたからといって、お金まで戻ってきたわけではありません。手形をジャンプできたのは一時しのぎにすぎず、会社の資金繰りは相変わらず火の車です。しかも、手形のジャンプをお願いするということは、取引先に自社の資金繰りが苦しいと公表するようなものです。そして、この会社にとって、それは非常に大きな問題を引き起こすことになりました。
インターネットより噂が早い町
飛騨高山は、噂がネット回線よりも早く広がる町なんです。高山市は面積だけでいえば東京都とほぼ同じくらいありますが、人口は当時10万人ほど。これだけ広い地域に人口が少ないのですから、情報が伝わるにも時間がかかりそうなものですが、実際にはまったく逆でした。人と人とのつながりが強く、地元の商売人同士の情報網も非常に発達しています。特に会社の倒産話となると、その伝達速度には驚くべきものがありました。
「あそこの会社、手形が落ちないらしいぞ」「社長が逃げたんだって」「いや失踪して長良川で首を吊ってたらしい」「いやこの前どこそこで見た」「じゃあそれはオバケだろう」。
そんな話が、あっという間に広まってしまうのです。私が一つ情報を確認している間に、町の人たちは三つくらい先の情報を知っている。そしてデマが多い。お前ら脳ミソを光ケーブルで接続してんのか。
そんなある日、私は別件で市内の別の会社を訪問しました。その会社からさんまち商店までは東京でいえば東京駅から東京ドイツ村ぐらいの距離がありますが、どっちも東京なのでこの会社も高山です。ええ、高山ですとも。その会社は数年前に民事再生法の適用を受け、経営再建に取り組んでいた会社です。そこの社長が私の顔を見るなり、目を輝かせながら聞いてきました。
「ねえ、あそこの会社、危ないんでしょ？ どうなるの？ 潰れるの？」
いや待て待て。お前んとこは民事再生先だろう。しっかり地元紙にまで載りやがって言える立場か！と、思わず突っ込みたくなりましたが、他社の経営状況を話すわけにはいきませんから「いやあ、ははは……」と曖昧に笑ってごまかすしかありませんでした。
それにしても、人の会社の倒産話というのは、どうしてこうも人々の興味を引くのでしょうか。つい先日まで民事再生で苦労していた社長が、他社の倒産話になるとあれほど楽しそうになるのですから、人間というのは不思議なものです。まあ、かくいう私も倒産ネタをこうして記事にしているわけですけどね。
飢餓が発生します。継続しましょう
さて、さんまち商店の財務状況を詳しく調べてみると、自力での再建はほぼ不可能であることが分かりました。借入金の返済を猶予してもらった程度ではどうにもならず、それまでの事業をそのまま続けても、資金繰りが改善する見込みはありません。普通なら破産を含めた事業整理を検討しなければならない状況です。ところがこの会社には、潰すわけにはいかない事情がありました。
先ほどもお話ししたとおり、高山市は非常に広い地域です。市街地を離れると山間部に小さな集落が点在しており、それぞれの集落に小規模な小売店が存在していました。さんまち商店はそうした集落の小売店にまで食品を配送していたのです。当然ながら効率のよい仕事ではありません。少量の商品を届けるために山道を長時間走らなければならず、配送コストが高くつく。それが会社の収益を圧迫する原因の一つになっていました。
しかし、困ったことに、そうした集落の中には、さんまち商店以外に食品を届けてくれる卸売業者がいないところもあったのです。つまり、この会社が潰れてしまうと、集落の小売店に食品が届かなくなるおそれがありました。これは単に一つの会社が倒産するという話ではありません。地域によっては、住民が日々の食料を手に入れることさえ難しくなるということです。豪雪地帯なので、冬場はよくわかった人でないと危険な道路もあるのです。
「放置すると飢餓が発生します。継続しましょう」
再生支援協議会のマネージャーが言った言葉です。さんまち商店は普通の民間企業でありながら、地域の食料供給を支える公共インフラのような役割を果たしていました。社長は一度逃げたのに、会社の方は逃がしてもらえない。何とも不思議な話ですが、何としても事業を残す方向で再建策を考えることになりました。
救世主は超大手商社
とはいえ、自力再建は不可能です。誰かに事業を引き継いでもらうしかないのですが、こんな経営状態の会社を好き好んで買収する企業など、そう簡単に現れるものではありません。ところが、ここで思いがけない救世主が現れました。さんまち商店の仕入先だった、超大手の食品商社です。食品の流通には、メーカーから商品を大量に仕入れ、それを地域の卸売業者に販売する「元卸」と呼ばれる企業があります。その元卸が、さんまち商店を買収して地域の食料供給を維持するという話になったのです。
ただ、こういう案件ですので私的整理によって金融機関などの債権者に大幅な債権カットを求め、身軽になった会社を大手商社が引き受けるという方向で話を進めることにならざるを得ません。私的整理とは、裁判所を通さず、債権者との話し合いによって会社の再建を進める方法です。法的整理と異なり秘密裡に進められるため、債務整理に伴うネガティブイメージの無い状態で話を進められるのが特徴です。もちろん、関与する人物は特に情報管理に注意を払う必要があります。
脳を光ケーブルで接続している町
ところが、ここは高山です。秘密にしたはずの話が、なぜか翌日には町中に広まっているのです。「大手商社が買うんだって？」と聞いたのは再生交渉が始まる前でした。
「銀行の借金、半分にしてもらうんだって」と別の会社から情報を貰いました。実際には半分ではなく90%以上のカットですし、そんな話はまだ決まっていません。
「社長一家は高山に住めなくなる」別にそんな事はありません。家は売ってもらいましたが。そこに陰謀論が加わります。
「大手商社が高山の物流を独占する足掛かりにする」「市役所と商社が癒着して集落を切り捨てようとしている」
いったい誰が漏らしているのか。銀行なのか、取引先なのか、それとも誰かが勝手に想像しているだけなのか、さっぱり分かりません。
本来、私的整理というのは、債権者が足並みをそろえて交渉することが重要です。ある銀行だけが勝手に動いたり、特定の債権者だけが有利になるようなことがあっては困ります。ところが、町中に情報が広がってしまうものですから、関係者以外の人まで再建の行方を気にしている。
「さんまち商店、もう大丈夫なんでしょ？」「いや、まだ決まっていません（そもそもそういう事を言うのさえNG）」「でも、銀行が借金を棒引きにするんでしょ？」といった具合で、秘密裏に進めるはずの私的整理が、まるで町内会の公開討論会のようになっていました。これではもう法的整理と変わらない。
紆余曲折はありましたが、最終的には債権者の協力を得て、さんまち商店は大手食品商社の子会社として事業を継続することになりました。しかも、正式に再建が決まった頃には、町の人たちはとっくにそのことを知っていたようでした。信用不安の発生も早かったが、収まるのも早かった。いったい誰がどこまで知っているのか最後までよく分かりませんでしたが、少なくとも情報の伝達速度だけは、どこの大企業にも負けない町だったと思います。
地域に必要な会社ほど、潰れてはいけない
実は、この頃は日本各地で地域の食品卸売業者が次々と経営に行き詰まっていた時期でもありました。その一方で、大手食品商社が地方の流通網を取り込み、シェアを拡大していく動きもありました。さんまち商店の再建が成立したのも、そうした時代の流れにうまく乗ることができたからだと思います。
ただし、大手企業が買収したからといって、それだけで事業が黒字になるわけではありません。特に問題だったのが、採算の合わない山間部への配送でした。 山間部の小さな集落に少量の食品を届ける仕事は、地域の生活を守るうえでは必要ですが、これまでどおりの価格では採算が合いません。そこで、そうした地域への配送については、相応の値上げが行われることになりました。地域の人たちにとっては負担が増える話ですが、採算が合わない仕事を無理に続けて配送会社そのものが潰れてしまっては、元も子もありません。地域の食料供給を守るためには、事業として成り立つ仕組みが必要だったのです。
この案件を担当して、改めて考えさせられたことがあります。企業というのは基本的には営利を目的とする存在ですが、地域によっては、特定の企業が住民の生活に欠かせない役割を担っていることがあります。さんまち商店は、まさにそのような会社でした。だからこそ、そうした会社は簡単には倒産しないような、堅実な経営をしていかなければならないのだと思います。一方で、地域に必要だからという理由だけで、不採算の仕事を一企業に押しつけ続けることもできません。必要なコストは、誰かが負担しなければならないのです。
飛騨高山という地域は他にもたくさんの再生エピソードがあり、移動中に猿の群れに出くわしたり、雪で道路が封鎖されて数十kmの大回りをさせられたり、会社の帳簿に頼母子講（地域の小規模な互助金融）が載っていたりと思い出深い地域なのですが、この案件は私にとって最も思い出深い案件の一つです。
